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(5月24日日経産業新聞)フィトネス各社「健康経営」に着目 ビジネスパーソンに照準

POSTED : 2018.5.25

 

2018年5月24日(木)の日経産業新聞に以下記事の掲載がありました。

 

『企業が健康経営への関心を高める中、フィトネスクラブ各社がビジネスパーソンの取り込みに注力している。』

 

『ティップネスは疲労回復など「体の調節」に重点を置いた施設を2020年代中ごろまでに、都心で15店舗に増やす考えだ。』

 

『昼休憩や出社前の早朝にも利用しやすいように、通常45分の内容を20分程度に圧縮したトレーニングプログラムを提供する。9月には働く女性をターゲットにしたヨガスタジオを「日本橋高島屋S・C・新館」内に開設する。』

 

『セントラルスポーツは昨年9月に新プランを追加した。全時間帯利用可能の会員料金に比べ約2割引きで午後5時30分から入館可能とすることで、施設周辺で勤務する人を取り込む狙いだ。』

 

『ビジネスライフ(東京・渋谷)は運営する疲労回復ジム「ZERO GYM(ゼロジム)」の2号店を年内にも出店する計画だ。』

 

『体を鍛えるのではなく疲れにくい体をつくることに重きを置き、ストレッチと瞑想(めいそう)を組み合わせたプログラムを提供する。』

 

以上 日経産業新聞13面掲載記事の一部より抜粋

 

——

 

フィットネスクラブは、「プール・フィットネス設備・スタジオがある運動のための施設」というイメージでしたが、近年はヨガ、ホットスタジオなどの多様なメニューが増えています。

 

幅広いメニューで、運動以外を目的とした顧客層を開拓するとともに、立地や営業時間を工夫して、働きながらフィットネスクラブにも通いやすいようになっています。

 

市場規模が増えると、参入が増え、競争が厳しくなります。競争が厳しくなると、新たなサービスが誕生し、利用者にとっては利便性が高まります。

 

「ビジネスパーソンの運動」の市場規模が大きくなり、競争がはじまると、健康経営を推進する企業にとってますますフィットネスクラブが活用しやすくなっていくと思います。

 

以上 日通システム