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(5月10日日本経済新聞)アプリで治療 普及前夜

POSTED : 2019.5.10

 

2019年5月10日(金)の日本経済新聞に以下記事の掲載がありました。

 

『製薬各社がスマートフォンを活用した「デジタル治療」に乗り出す。塩野義製薬は2019年中に、発達障害の一種である注意欠陥多動性障害(ADHD)を治療するビデオゲームアプリの臨床試験(治験)を国内で始める。大塚製薬はセンサーとアプリを組み合わせ、うつ病治療薬の効果を高める。』

 

『塩野義はADHDの治療用アプリを開発する米アキリ・インタラクティブ・ラブズから、日本と台湾での独占開発・販売権を獲得した。』

 

『子供が親しみやすいビデオゲームを活用するのが特徴だ。』

 

『ADHDの患者は大脳皮質の機能が低下しており、ゲームで刺激を与えると注意機能の改善が見込めるという。』

 

『塩野義は自社でADHD治療薬を開発してきたが、「デジタル技術と融合させれば、既存薬の治療効果は大きく高まる」(手代木功社長)と判断した。』

 

『精神疾患の治療とデジタル技術は相性がよい。例えばうつ病の治療では、薬の飲み忘れや自己判断による中止を防ぐことが大切だ。ここに着目したのが大塚製薬だ。米国でセンター内蔵のうつ病治療薬「エビリファイマイサイト」を19年にも投入する。錠剤が胃に溶けるとセンサーが信号を発し、患者の腹部に取り付けた検出器で受信。アプリに服薬時刻を送り、医師の指導などに役立てる。』

 

以上 日本経済新聞 12面掲載記事の一部より抜粋

 

——

薬の開発には、様々なステージがあります。化合物の場合、スクリーニング、非臨床、臨床、承認のプロセスで少なくとも10年はかかるといわれています。莫大な投資と時間をかけても、それが市場で受け入れらるかどうかは別問題です。

 

デジタル技術の場合、投資金額は創薬と比べて遥かに少なく、また期間も短くなります。また効果が認められるタイミングも早いと思われます。そのように考えると、この記事にある通り、アプリでの治療に参入する製薬会社が増え、また市場にもたくさんの治療用アプリが出てくると思います。

 

予防の分野ではすでにデジタル技術が様々なシーンで活用されるようになってきており、ヘルスケア含めたライフサイエンスの分野でデジタル技術が時代の大きな流れを構成することは間違いないといえます。

 

デジタルヘルスにますます注目です。

 

以上 日通システム