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(9月6日日本経済新聞)禁煙支援 産学タッグ

POSTED : 2018.9.7

 

2018年9月6日(木)の日本経済新聞に以下記事の掲載がありました。

 

『半導体製造装置大手のディスコや日産自動車など20の健康保険組合と医療法人、大学などがICT(情報通信技術)を使う禁煙プログラムの普及で連携する。遠隔診療を活用した禁煙外来を共同で実施して効果を検証する。』

 

『被保険者と被扶養者を含めた健保加入者数は合計で56万7千人に達する。』

 

『レセプト(診療報酬明細書)や健康診断情報を分析して健康維持や増進に生かす「データヘルス」を推進するための公募事業として、厚生労働省から選定された。』

 

以上 日本経済新聞15面掲載記事の一部より抜粋

 

——

 

「禁煙」が健康の維持・増進に有効なことは、疫学によってエビデンスがあると思いますが、では、「どうすれば禁煙が実現できるのか」といった内容ついては、「検証」は難しいと思います。

 

今回、ICTを用いた禁煙への取組みを56万7千人の中に必ず一定割合はいらっしゃる喫煙者を対象に行うことで、この「どうすれば禁煙が実現できるのか」という課題に対して、たくさんのヒントが得られると思います。

 

生活習慣病予防という包括的なテーマではなく、「禁煙」という的を絞ったテーマ、そしてICTというツール、健保組合という実施主体単位。すごく具体的のある取り組みであり、その手法は「禁煙」だけでなく、様々なテーマに広がる可能性を感じます。

 

以上 日通システム