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(12月5日日経産業新聞)健康情報スマホに記録

POSTED : 2018.12.5

 

2018年12月5日(木)の日経産業新聞に以下記事の掲載がありました。

 

『医療データの利活用に注目が集まっている。過去に受けた検査の画像や処方された薬といった情報を集約することで個人の健康状態を素早く把握できるようにする。』

 

『医療IT(情報技術サービス)のアルム(東京・渋谷)が提供するアプリ「MySOS」は救急医療の現場の情報不足という課題の解決に一役買っている。あらかじめ利用者が自身のアプリで生年月日や身長・体重などを登録しておけば、駆け付けた救急隊員らが情報を確認できる。』

 

『アルムは医師らが患者の状況や検査結果の画像をチャット形式でやり取りできる医療現場向けのシステムも手掛ける。導入する病院にかかっていればMySOSのアプリとシステムを連携させ、コンピューター断層撮影装置(CT)などの検査結果の画像を患者のスマホアプリから呼び出せる仕組みもある。』

 

『健康管理支援アプリのウェルビー(東京・中央)とNTTドコモは両社が手掛ける健康管理アプリのデータ連携を始める。』

 

『医療や健康に関わる情報をデータとして記録し管理する取り組み「エレクトリック・ヘルス・レコード(EHR)」と呼ぶ。病院のシステムや電子カルテに記録されたものが代表例だ。』

 

以上 日経産業新聞5面掲載記事の一部より抜粋

 

——

生涯現役社会実現に向けて健康づくり、予防への意識も高まってきており、「健康データを自分自身で管理する」ことの重要性がますます高まることは、間違いないと思います。

 

一方で、様々なサービスが誕生している中で、「大事な健康データをどのように管理するか?」ということも大きなテーマになります。

 

例えば、

 

「PCの中に健康データを保存していたら、PCが壊れてデータが消失してしまった。」

「PCが壊れても安心なよに、クラウド上にデータを保存しておいたら、クラウドサービス提供事業者がサービスを終了してしまった、またはサービスを有料化してしまった。」

「IoTデバイスでデータを自動的に取得できるようにしていたら、新しい技術が生まれるたびに投資をせざるを得なくなった。」

 

などなど、データ管理は決して簡単ではなく、健康データを将来にわたって安全な状態で管理するためにも、知識が必要です。

 

昔から「ただほど高いものはない」と言われているように、無料のサービスを利用する場合は、サービス提供事業者の責任範囲をしっかりと確認しておくことが大切です。

 

最近は情報銀行という形でデータを安心に管理してくれるサービスもあります。

 

50年後も、今のデータが安全に、しっかりと残っていることを意識して管理すべきだと思います。

 

そのために、様々な管理方法を知り、それぞれのメリット・デメリットを把握したうえで自分にとって最適と思われる方法を選択することが重要であると思います。

 

以上 日通システム