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(11月19日日本経済新聞)救急医療アプリ、中国でも

POSTED : 2018.11.22

 

2018年11月19日(月)の日本経済新聞に以下記事の掲載がありました。

 

『医療システムのアルム(東京・渋谷)は救急医療の現場で使う連絡用アプリの海外展開を加速する。』

 

『医師が遠隔地から医療現場に指示を出すといったことが可能で、現在展開する11カ国・地域に加えてドバイや中国でも売り込む。』

 

『アルムのアプリ「ジョイン」は医師らが患者の状況をチャット形式でやり取りできる。コンピューター断層撮影装置(CT)などの検査画像を医師が自宅で見て現場に指示を出すといった使い方が可能だ。』

 

『国内ではアルムのジョインからフィリップス製の機器やシステムにある心電図や電子カルテなどを呼び出せるようにする。』

 

以上 日本経済新聞7面掲載記事の一部より抜粋

 

——

 

『医師が自宅で見て現場に指示を出す』という内容に、目から鱗でした。

 

離れた場所にいる患者に医療を届けるための遠隔医療というの観点だけでなく、こういった技術は、人の命を守るという観点からも、医師の働き方という観点からも大変重要であるということを改めて感じました。

 

医師がその場にいなくとも、スマートフォンを経由して入手できる情報の質が高ければ高いほど、人の命が救われる機会は高まります。

 

医療保険制度も、医療にかかわる法律も、医師の資格・免許制度も各国で異なるため、通信が国境を超えることはないと思いますが、確かに、特に医師が不足している国において、こういった技術が必要とされる可能性があると思いました。

 

以上 日通システム