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(10月24日日本経済新聞)治療アプリ 保険適用 国内初、来年にも禁煙向け

POSTED : 2018.10.29

 

2018年10月24日(水)の日本経済新聞に以下記事の掲載がありました。

 

『病気の治療を目的にしたスマートフォン(スマホ)アプリの実現が近づいている。国が有効性を認め保険が適用される禁煙アプリが2019年にも第1弾として登場する見込みだ。先行する米国ではアルコール中毒やうつ病などにも対象が広がる。欧米の製薬大手や米グーグルなどIT(情報技術)大手も注目しており、医療のあり方が変わる可能性もある。』

 

『国内の治療用アプリで第1号となる見通しなのは、14年創業のスタートアップ、キュア・アップ(東京・中央)のニコチン依存症治療アプリ。』

 

『同アプリは17年10月に医療機関で臨床試験(治験)を始め、標準的な治療と併用した場合の効果を確かめている。』

 

『キュア・アップのほかサスメド(東京・中央)も不眠症治療アプリの治験を6月に始めるなど、19年以降の実用化に向けた動きが出てきている。』

 

『一般に医薬品の開発には10年以上の期間と1000億円以上の費用がかかるとされる。それに対して治療用アプリの開発期間は数年で開発コストは「数億円で済む。」(キュア・アップの佐竹社長)』

 

以上 日本経済新聞13面掲載記事の一部より抜粋

 

——

 

これまでこういった内容については、少し別世界の出来事であるという感覚で見ていましたが、この記事を見ると、IT技術を活用した個別化された医療の実現というイノベーションが起こっており、まさに我々の日々の生活に当たり前のように存在つつあるということを感じます。

 

薬の効果が臨床試験で実証されているのと同様に、アプリの効果も臨床試験で実証されています。既存の薬のみで治療するよりも、アプリも併せて使った方が効果があるということが立証されれば、その市場は広がると思いますし、もし既存の薬がなくても、アプリのみで効果が効果があるということになると、既存の薬の市場はなくなることになると思います。

 

日々進歩するIT技術が我々の生活を豊かにする方向に進んでいることを感じると同時に、正確な臨床試験と新たな技術を新たな視点で取り締まる規制の重要性を改めて感じます。

 

以上 日通システム