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(1月26日日本経済新聞)働く女性の健康 企業がサポート

POSTED : 2019.1.28

 

2019年1月26日(土)の日本経済新聞に以下記事の掲載がありました。

 

『企業の間で女性社員の健康をサポートする動きが広がっている。女性は生理などで体調が左右されやすい。多忙で食事ができず栄養不足になるケースもある。』

『経済産業省の調査では女性の約5割が「女性特有の健康課題で職場で困った経験がある」と回答。バイエル薬品は生理痛などによる労働損失は年4911億年と試算する。』

 

『ラブテリは17年から「企業出張版保健室」を開催。企業へ出向き、女性の健康改善を促す。サントリービバレッジサービス(東京・新宿)は昨年から営業職の女性向け研修に取り入れた。』

 

『健康診断を充実させる動きもある。ロート製薬は女性社員の貧血対策として18年から体内の貯蔵鉄量を測定できるようにした。』

 

『花王は17年に女性向けの相談窓口を開設。女性産業医にメールで相談できる仕組みをつくった。』

 

以上 日本経済新聞1面掲載記事の一部より抜粋

 

——

 

女性の健康について、十分な知識を持っている職場は非常に少ないと思います。特に男性中心でこれまで形成されてきた職場においては、女性が自身の健康問題を主張することが難しいと思います。

 

女性にとって働きやすい職場というのは、決して女性を優遇するような職場ではなく、当たり前のことが知識として保有されていて、当たり前のように気遣いができる職場であると思います。そういった意味で、今、「女性社員の健康」について、特に意識されていない職場については、意図的に学ぶ機会を創出することが重要であると感じました。

 

そういったサービスを提供する事業主体が増えていることは、大変喜ばしいことであると思います。

 

以上 日通システム