企業・従業員・自治体・健保組合で取り組む健康経営 コミュニティ 健康経営.com

文字サイズ

標準

拡大

健康経営.com

bookinアイコン Twitterアイコン faceアイコン

企業・従業員・自治体・健保組合で取り組む 健康経営 コミュニティ

  • HOME >
  • NEWS / お知らせ

NEWS/お知らせ

(5月21日日経産業新聞)若手転職の意識強く 2年以内37%

POSTED : 2018.5.22

 

2018年5月21日(月)の日経産業新聞に以下記事の掲載がありました。

 

『日本の若手社員が転職への意欲を高めている。デロイトトーマツグループの調査によると「ミレニアル世代」と呼ばれる若手・中堅層で、日本では2年以内の短期離職を考える割合が37%まで高まっていることが分かった。前年調査に比べ7ポイント上昇し、世界(43%)との差は縮まりつつある。』

 

『現在の会社で働き続ける期間については16年から調査している。「5年以上」の割合は前年比2ポイント低下の30%で、今回初めて「2年以内」が上回った。』

 

『勤務先選びで重視する点を複数回答で尋ねたところ報酬が70%で首位だった。ただ、「柔軟な勤務時間・場所」が57%で続く。「心身の健康実現に向けた取り組み」も50%で世界をいずれも上回っており、ワークライフバランス(仕事と生活の調和)を重視する姿勢が目立つ。』

 

以上 日経産業新聞 15面掲載記事の一部より抜粋

 

——

 

新卒で入社した企業に「働き方」を教えてもらった、という方が多いと思います。以前は、一人前になるためには、少なくとも5年はかかると言われており、とにかく入社した会社で早く一人前になれるように、精一杯頑張ったという方が多いと思います。

 

情報が豊富な今は、今の会社が自分に向いているかどうかを早い段階で判断できる若手社員もいると思いますし、入社して間がなくても様々なツールを駆使して高いパフォーマンスを発揮する若手社員もいると思います。「精一杯頑張る」という精神論よりも、効率よく仕事をこなしていくことを優先し、そのための職場環境を求める若手社員も多いと思います。

 

一つの会社に残り続けて能力を高め続ける若手社員もいれば、早い段階で転職を繰り返しながら能力を高め続ける若手社員もいると思います。

 

働き続ける期間の回答として、5年以上の比率を2年以内の比率が上回ったのは、上記以外にも様々な背景があると思います。それぞれの比率が、時代とともに変わっても、受け入れる側の企業にとってはどちらの若手社員も貴重な人材です。このデータそのものが持つ意味は大変重要であると思います。

 

仕事に対する多様な価値観・考え方を持つミレリアル世代が能力を発揮するために、受け入れる企業側もOJTの仕組みなどを検討し、柔軟に対応していく必要があると改めて感じました。

 

以上 日通システム