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(9月15日日本経済新聞)子育て社員 医師に遠隔相談

POSTED : 2017.9.19

 

2017年9月15日(金)の日本経済新聞に以下記事の掲載がありました。

 

『小田急電鉄は16日から、子育て中の社員向けに電話やLINE(ライン)などを通じて小児科医に相談できる遠隔医療サービスの提供を始める。社員が仕事と子育てを両立できる労働環境を整える狙い。』

『導入するのは医療関連ベンチャーのキッズパブリック(東京・千代田)のサービス「小児科オンライン」。LINEやビデオ電話ソフト「スカイプ」などを通じて、平日午後6~10時の間に小児科医が相談を受ける。』

『同サービスを個人が利用する場合は月額3980円(税別)かかるが、小田急が料金を支払うため社員は無料で相談できる。』

 

以上、日本経済新聞 39面掲載記事の一部より抜粋

 

——

 

子育て中の社員が、仕事に集中するためにも、子供の健康を見守るサービスがあるということは安心感につながると思います。働き方改革の一つの事例であるとも言えますし、健康経営の一つの実践方法と言えると思います。働き方改革と健康経営は相互に関係しています。「サービス」を「社員のパフォーマンスの向上」と関連して考えた場合、そこに関わってくる「健康」というキーワードに、遠隔医療のような新しい仕組みが提供されやすいかも知れません。

この記事にも、このサービスが「医療行為には該当しない」と明確に言及されています。新しい仕組みが導入されることは望ましいことであり、だからこそ、「健康」と「医療」の考え方がしっかりと確立されていることが重要と思います。テクノロジー・学術的研究・コンプライアンスが、また、働き方改革と健康経営でも重要なテーマであると改めて感じました。

 

以上 日通システム