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(9月15日日本経済新聞)働き方改革 服装も 優秀な人材獲得へ魅力高める

POSTED : 2017.9.19

 

2017年9月15日(金)の日本経済新聞に以下記事の掲載がありました。

 

『大企業の間で職場のドレスコード(服装規定)をよりカジュアルな方向に見直す動きが相次いでいる。日本オラクルは服装規定を全廃し、伊藤忠商事はジーンズ着用を解禁した。』

『マニュライフ生命保険も服装が仕事に与える効果を指摘する。このほど「毎日カジュアルでよい」との服装規定を新設。金融機関では珍しくジーンズも容認する。』

『慶応技術大学の満倉靖恵准教授の監修のもと、ギャップジャパン(東京・渋谷)が昨秋、約20人を対象に実施した脳派観測調査では、フォーマルウェアでのストレス度の数値がカジュアルウェアに比べ7割高かった。』

 

以上 日本経済新聞16面掲載記事の一部より抜粋

 

——

 

服装については企業によって様々な考え方があると思います。業種によっての傾向もあると思います。ただ国際化に伴い、またリカレント制度や高齢者の雇用促進など、様々な立場で様々な働き方を受け入れていくことの必要性は高まっていくと思われます。うちの業界はこうだから、とか、うちの会社はこうだから、という考え方だけでなく、原点に立ち返って、新しい考え方を取り入れることのメリット・デメリットを考えながら、必要に応じて柔軟に受け入れていく姿勢も必要かも知れません。服装規定については、その考え方がより顕著に表れると感じました。

 

以上 日通システム