2018年3月15日（木）の日経産業新聞に以下記事の掲載がありました。

『妊娠活動の支援を手掛けるファミワン（東京・渋谷、石川勇介社長）は6月、病院選びや生活の悩みについての相談に乗る有料サービスを始める。』

『不妊症看護認定看護師と呼ばれる専門資格を持つ看護師に相談できる機能を追加する。子供が欲しい夫婦に情報を提供し、意思決定をサポートする。』

『不妊治療は自由診療が中心で、1回あたり30万～50万円かかる。年200万組の夫婦が不妊治療に訪れているため、ファミワンは有料でも専門家に相談したいというニーズが高いと見ている。』

以上　日経産業新聞10面掲載記事の一部より抜粋

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妊娠活動は女性に限らず、男性も対象です。女性のからだを知ること、周りで支えあい、助け合うことは、人間として生命をうけた限りは大変重要なことですが、今まではこの「妊活」が大きなテーマとしてビジネスの世界で注目されることは少なかったと言えます。

子供が欲しいと思っている夫婦にとって、子供を授かることはまさに天の恵み。治療という方法もありますが、その前の段階で、専門的に相談できる人がいるということはとても大きな励みとなります。ビジネスになれば、継続性、存続性が期待できます。新しい、また難しいテーマであると思いますが、ぜひ、有料の相談について、事業として成功していただきたいと思います。

以上　日通システム