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(11月28日日経産業新聞)アプリで腰痛改善実験

POSTED : 2017.11.29

 

2017年11月28日(火)の日経産業新聞に以下記事の掲載がありました。

 

『アプリ開発のリゲイン(東京・渋谷、渡辺拓貴社長)は12月から、英製薬大手のグラクソ・スミスクライン(GSK)日本法人とコニカミノルタの従業員を対象に、アプリを使った腰痛改善の実証実験を始める。腰痛改善による業務効率の向上につなげる。改善効果が認められれば、ほかの企業への展開も予定している。』

『記号の従業員の健康向上を目指すコラボヘルス研究会、産業医科大学と共同で実施する。』

『アプリでは理学療法士とビデオ通話やメッセージ機能で相談できる。通勤時間や業務の空き時間、帰宅後など場所や時間を選ばず、アドバイスを受けられる。』

『アプリはフジクラなどがすでに導入している。リゲインによると福利厚生としての引き合いが強いという。』

 

以上 日経産業新聞15面掲載記事の一部より抜粋

 

——

 

会社が従業員に対して支払っている健康関連コストで最も高いのはプレゼンティーズムであるという統計データがあります。

腰痛はプレゼンティーズムの主要な要因の一つであり、腰痛の改善によりプレゼンティーズムが解消すれば、生産性は大きく向上する可能性があります。

健康経営は、従業員の健康増進が一義的な目的ですが、その結果として生産性向上につながることによって企業としての成果につながります。先進的な企業は、そのことを意識して、テーマをもって取り組んでいるということを、この記事を見て改めて気が付きました。

 

以上 日通システム