企業・従業員・自治体・健保組合で取り組む健康経営 コミュニティ 健康経営.com

文字サイズ

標準

拡大

健康経営.com

bookinアイコン Twitterアイコン faceアイコン

企業・従業員・自治体・健保組合で取り組む 健康経営 コミュニティ

  • HOME >
  • NEWS / お知らせ

NEWS/お知らせ

(8月24日日経産業新聞)オフィス緑化 データで促す 従業員のストレス軽減測る

POSTED : 2017.8.30

 

2017年8月24日(木)の日本経済新聞に以下記事の掲載がありました。

 

『植物がストレスを抑えると知っていても企業にとっては取り入れ方や効果がわかりにくい。青山フラワーマーケット運営のパークコーポレーション(東京・港、井上英明社長)など3社は2つのデータを使い、導入を促す。緑視率と呼ぶ人の視界に占める緑の割合や、緑化した後の脈拍などストレス情報をオフィス設計に生かす。』

『総務の仕事を請け負うパソナ・パナソニックビジネスサービス(大阪府門真市、青山光洋社長)が新サービス「コモレビズ」として販売を担当する。パークコーポは施工など実際のサービス運用を担う。事務受託の日本テレネット(京都市、古川昌美社長)を合わせた3社が協力して導入を呼びかけていく。』

『企業が新サービスを利用する場合、まずパークコーポがオフィス設計の条件や課題を聞き取る。「人との距離が近くて息苦しい」など、悩みは千差万別。その上で、これまでの緑化のノウハウを生かし、植物の種類を選んで施工する。この時に緑視率を参考にする。豊橋技術科学大学の松本博名誉教授は日本建築学会で13年に、緑視率が高いと心理的なリラックス効果も高まるとの研究結果を発表した。長崎大学の源城かほり准教授も連携して研究。10~15%の割合が緑視率として最適だとの結果を得ている。新サービスはこの研究を設計に生かしていく。』

 

以上 日経産業新聞9面掲載記事の一部より抜粋

 

——

 

2015年12月からストレスチェク制度が始まっていますが、高ストレス対象者への医師によるケアだけでなく、ストレス軽減を測ることができる職場環境を構築していくことが、制度の有効活用の上でも大切と思います。ストレスチェックにより、自社、自部門のストレスの指標が何かしらの形で明確になると思います。そういった指標を改善していくことが生産性の向上につながります。データで明確になるからこそ、ストレス負荷が過剰とならずに、生産性の高い職場の構築に寄与するサービスだと思います。働き方改革と健康経営でこういったサービスが広がっていくと、多くの企業が労務環境の改善を実現できると思います。

 

以上 日通システム