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(10月30日日本経済新聞)「生活習慣病」アプリで治療

POSTED : 2017.11.7

 

2017年10月30日(月)の日本経済新聞に以下記事の掲載がありました。

 

『スタートアップ企業がスマートフォン(スマホ)のアプリで患者の生活習慣病を指導する治療法の臨床試験に相次ぎ入る。キュアアップ(東京・中央)は10月に国内初の禁煙治療アプリの治験を始めた。サスメド(同)も年度内に不眠症治療で治験を開始する。薬や医療機器に続く第3の治療手段としての普及を目指す。』

『治療アプリは無料でダウンロードできる。だが使うためには医師が薬を処方する要領で発行した起動用パスワードの入力が必要だ。スマホで手軽に使えるとはいえ医師の処方が必要な医療用の製品であることに変わりはない。「副作用の可能性はある」とサスメドの上野太郎社長は注意喚起する。』

『米国では日本に先んじて治療アプリの実用化が始まった。米食品医薬品局(FDA)は既にソフトウェアを保険適用の対象にしている。』

『医薬品の開発コストは上昇を続けている。1つの医薬品の開発にかかる費用は失敗も加味すると25億ドル(約2800億円)にのぼるとのデータもある。高額な薬価にもつながり医療財政を圧迫している。アプリであれば数億円程度の費用で済む。遠隔医療や予防など、モバイルヘルスの登場で2018年までの5年間で全世界で4兆円弱の医療費削減効果があるとの試算もある。』

 

以上 日本経済新聞7面掲載記事の一部より抜粋

 

——

 

「治療アプリ」という言葉はまだ耳慣れませんが、この記事を読んで、数年後には誰もが認識している用語になるのではと思いました。「予防」のためのアプリも、世の中に出てからまだ何年もたっていませんが、すでに多くのユーザーがいます。「治療」のためのアプリは医師が処方をするという点で医療行為になり、保険適用の対象にもなります。生活習慣の改善が薬の処方と同等またはそれ以上の効果がある医療行為となりうる疾患もあり、そのエビデンスが集まっている中、アプリを正式な処方として用いることの意義は大きいと思います。

医師の方にとっても患者の方にとっても、また病院にとっても、大手医療関連企業にとっても、ベンチャー企業にとっても注目すべき記事と思います。

 

以上 日通システム